| 寄付自治体名 | 沖縄県那覇市 | |
| 寄付金額 | 300,000円 | |
| 評価 （コメント数） | 【楽天】 1（1）[2024-10-10時点] | |
・ふるさと納税よくある質問はこちら ・寄付申込みのキャンセル、返礼品の変更・返品はできません。あらかじめご了承ください。 ・ご要望を備考に記載頂いてもこちらでは対応いたしかねますので、何卒ご了承くださいませ。 ・寄付回数の制限は設けておりません。寄付をいただく度にお届けいたします。 商品概要 那覇市で1泊以上の宿泊を伴う旅行に利用できる（左記地域以外への宿泊には利用不可）旅行券です。 総務省告示を受け2024年10月1日以降発行分より以下が適用となります。 ・寄付自治体が属する都道府県内のみで営業展開している施設：上限なし ・上記都道府県以外でも営業展開している施設（チェーンホテル等）：宿泊にかかる部分が1人あたり1泊5万円以内 ・寄付取消、旅行券の換金・転売・譲渡はできません。 （1）取扱窓口 JTB店舗、JTB総合提携店、JTB国内商品取扱店、JTB旅の予約センター（電話受付専用）、JTBリモートコンシェルジュ（リモート相談） ※ご旅行お申込後の取扱店舗は変更不可 ※インターネットでの旅行予約には利用不可 （2）対象商品 寄付した自治体（対象地区）に1泊以上する以下商品 【JTBダイナミックパッケージMySTYLE、エースJTB、総合手配旅行、JTBガイアレック、サン＆サン、JTBロイヤルロード銀座商品（「夢の休日」）等 ※一部対象外あり】 ※JTBと契約のある宿泊施設に限る ※ネット限定商品、旅物語、他社商品、海外旅行、旅行保険、取消料、現地支払い、予約済の旅行には利用不可 ※地場産品以外の商品を購入できる金券類、ポイント、デジタル通貨が含まれるプランは利用不可 ※詳しくはご旅行お申込時に取扱店舗にてご確認ください （3）旅行申込 ・旅行代金精算時に旅行券をご提示のうえ寄付者様名をお知らせください（JTB旅の予約センターに電話で旅行申込される場合は原本をご郵送ください）。 ※旅行券が未着・注文番号の記載がない場合は利用不可 ・寄付自治体に住民票がある場合はクーポン利用不可 ・旅行代表者（契約責任者）は寄付者ご本人様または2親等以内のご親族様に限る ・ご旅行代金の合計が旅行クーポンの合計利用額を下回る場合、差額返金なし （4）その他 ・破損・紛失時の再発行不可 ・本券は現金とのお引換え及び他のギフト券・他の金種・新券との交換不可 ・上記違反が発覚した場合は、実費を請求いたします。 ・お申込後3か月以上が過ぎても旅行券が到着しない場合はJTBふるさと納税コールセンター（050-3173-6385）までお問い合わせください。 関連キーワード：沖縄県 那覇市 那覇 トラベル 宿泊 予約 人気 おすすめ 内容量・サイズ等 選べる券種は90,000円分〜900,000円分です。30,000円券を券種分お届けします。 那覇市で1泊以上の宿泊を伴う旅行に利用できる旅行券です。 有効期間 発行日から5年（有効期間内に出発） 配送方法 常温 発送期日 入金確認後の約1か月後に「JTBふるさと旅行券」を発送します。※12月お申込分のみ約2〜3か月後の発送となります。※到着日時の指定はお受けできません。券種により配送方法が異なります。9万円：佐川急便の貴重品でお送りします。45万円、90万円：セイノースーパーエクスプレスの貴重品でお送りします。 事業者情報 事業者名 （株）JTB 連絡先 050-3173-6385 営業時間 10:00〜17:00 定休日 無休（1/1〜1/3は休業） 関連商品【ふるさと納税】国内ツアー(ANA楽パック・JAL楽パック)沖縄県那覇...【ふるさと納税】ロワジール スパタワー 那覇 ペア宿泊券 1泊朝食付き...【ふるさと納税】【沖縄かりゆしリゾートEXES那覇（エグゼス那覇）】平...300,000円150,000円378,000円【ふるさと納税】【ホテルJALシティ那覇】1泊朝食付 ペア宿泊券《Jプ...【ふるさと納税】メルキュールホテル沖縄那覇 スタンダードルーム（1泊朝...【ふるさと納税】沖縄県那覇市の対象施設で使える楽天トラベルクーポン 寄...115,000円100,000円100,000円【ふるさと納税】国内ツアー(ANA楽パック・JAL楽パック)沖縄県那覇...【ふるさと納税】【Glory island okinawa SOBE】...【ふるさと納税】スマイルホテル沖縄那覇 ダブルシングルユース | 旅行...100,000円34,000円20,000円「ふるさと納税」寄付金は、下記の事業を推進する資金として活用してまいります。 （1）指定しない （2）自治、協働、男女共同参画、平和、防災又は防犯に関する事業に関すること （3）保健、福祉又は医療に関する事業に関すること （4）子ども、教育又は文化に関する事業に関すること （5）産業、観光又は情報に関する事業に関すること （6）環境又は都市基盤に関する事業に関すること
